2022.09.09
【終了】
2022年10月12日(水)開催
現場が語る!「印刷業DX」の実際。
~工程の見える化とデータ活用でミスロスは70%減らせる!~
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
印刷工場のDXに取組み、
ミスロスの70%削減に取り組んでいる事例をご紹介。
以下のような課題をお持ちの製造業および印刷業の企業様におすすめです
・製造工程を見える化し工程管理を効率化したい
・製造データを活用したい
・ミスロスを減らしたい
皆様のご参加、お待ちしております。
開催概要
タイトル | 現場が語る!「印刷業DX」の実際。 ~工程の見える化とデータ活用でミスロスは70%減らせる!~ |
対 象 | DX化に取組み中の都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
日 時 | 2022年10月12日(水)14:00~16:00 (13:50~入室可能) |
費 用 | 無料 |
場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。(会場開催なし) |
定 員 | 100名(先着順) |
申込締切 | 2022年10月11日(火)13:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-14:25
旧態依然としていた印刷工場を変えたい!
鈴木 理明
株式会社厚徳社 代表取締役社長
プロフィール
1962年東京生まれ。大学卒業後に大手コンピューター会社へ就職。その後、厚徳社へ入社し、営業として新規開拓、既存顧客深耕に奔走。1999年3月3代目社長に就任。
現在は、ハッピーリタイアを夢見て日々奮闘中。毎日の軽い筋トレと休日のテニスorゴルフをルーティンとしている。
14:25-15:05
現場担当者が語る! DXはこう進める。
長田 克之
株式会社厚徳社 総務部課長
プロフィール
1993年入社。DTP課に配属。DTP部門の立ち上げから携わり、デジタル技術の変遷を、身を持って体験する。MacOS7やWin95時代からPCが業務の必需品。
2020年総務部へ異動となり、全社で取り組む様々なプロジェクトを統括している。
2003年DTPエキスパート取得。
中條 英明
株式会社厚徳社 川越工場長
プロフィール
1995年入社。製本課に配属。デジタルから一番遠い部署で、経験と勘を養う。
2010年志願して営業部に異動。世間の荒波に揉まれながら、工場とは違う世界を学ぶ。
2022年工場長を拝命。今まで培った経験と知識、「従業員の協力×DX」を活用して、強い工場を目指して一歩一歩前進中。2002年第一種衛生管理者、2019年DTPエキスパート取得。
15:10-15:50
印刷業DX推進の秘訣を専門家が解説
浅井 鉄夫
株式会社浅井コンサルティングオフィス
代表取締役社長
プロフィール
千葉県船橋市在住。外資系コンピュータメーカにてお客様担当SEを約20年勤める。
営業担当部長歴任後、独立。
現在は主として製造業をはじめとした業務プロセス改革とIT改革を通しての「IT経営」
実践の支援、経営計画とITの融合の支援・事業承継の伴走型支援、事業承継支援・助成
金(補助金)申請支援、各種(情報セキュリテー/IT経営等)セミナー講師などを行う。
(公財)東京都中小企業振興公社等に専門家登録し、主として中堅・中小企業の経営改革
とIT改革の支援を、全国のITコーディネータと連携して幅広い分野で活動をしている。
15:50-16:00
公社事業紹介
申込方法
※募集は終了いたしました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
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【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomウェビナーの参加方法は2つあります。
「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。(古いバージョンですと、繋がらない場合がございます)
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課
TEL: 03-3251-7917
E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp