2021.06.17
【終了】2021年7月16日（金）開催 中小企業もAIを活用できる！
～検査工程に要する時間を40％削減～
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
技術が発展し、中小企業でもAIを実用化＆利用しやすくなっています。
本セミナーでは、外観検査工程にAIを導入し効果がでている企業の
事例をご紹介します。この機会に導入を進めてみてはいかがでしょうか。
下記のような悩みを抱えている方に特におすすめです。
・何時間も費やしている検査の時間を他の業務に使えないだろうか。
・品質担保のための全数検査だが、従業員への負担が大きい。
・新しく雇った検査員に検査業務を一から学んでもらうのは大変だ。
開催概要
| タイトル | 中小企業もAIを活用できる！～検査工程に要する時間を40％削減～ |
| 対 象 | AI導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
| 日 時 | 2021年7月16日（金）14:00～15:55 （13:50～入室可能） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。（会場開催なし） |
| 定 員 | 100名（先着順） |
| 申込締切 | 2021年7月15日（木）17:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-14:45
中小企業におけるAI導入の活用・促進 ～経済産業省の取組と事例紹介～
金杉 祥平
経済産業省 商務情報政策局
情報技術利用促進課 課長補佐
プロフィール
2006年に経済産業省に入省。電気事業制度のルール整備や1Fの廃炉推進に従事し、2021年5月から現職。
情報技術利用促進課では、数理・データサイエンス・AIを応用して問題を発見し解決する、Project Based Learningを中心とした課題解決型AI人材育成事業（AI Quest）を担当。
14:45-15:25
外観検査工程におけるAI導入の実際
吉住 研
株式会社ヨシズミプレス
専務取締役
プロフィール
日本工業大学付属高校（現日本工業大学付属駒場高校）を卒業後、同社に入社。
先代の下で金型技術を学ぶ。3D CADとマシニングセンタをいち早く導入し、複雑金型の精度を向上させる。
また、それまで社内になかった深絞りや板鍛造技術を習得し、切削部品のプレス化や、
2部品を1部品化などVE提案を基本とする営業に取り組み、試作開発から大量生産までの一貫体制を確立。
近年ではデザイナーと組み商品開発に着手するなど、プレス加工の可能性に挑戦している。
15:25-15:55
公社事業紹介
申込方法
※申込は締め切りました
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
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【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomミーティングの参加方法は２つあります。
「(1)Zoomクライアント（アプリ）」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)、「Zoomクライアント（アプリ）」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)、「Zoomウェブクライアント（webブラウザ）」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
「個別相談会」に参加される方（初めての方）はご確認ください。
当日はチャットもご利用いただけます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント（アプリ）」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp