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2021.06.17

【終了/Webセミナー】2021年7月16日(金)開催 中小企業もAIを活用できる!
~検査工程に要する時間を40%削減~

※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。

中小企業もAIを活用できる!
~検査工程に要する時間を40%削減~

※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。

技術が発展し、中小企業でもAIを実用化&利用しやすくなっています。
本セミナーでは、外観検査工程にAIを導入し効果がでている企業の
事例をご紹介します。この機会に導入を進めてみてはいかがでしょうか。

下記のような悩みを抱えている方に特におすすめです。
・何時間も費やしている検査の時間を他の業務に使えないだろうか。
・品質担保のための全数検査だが、従業員への負担が大きい。
・新しく雇った検査員に検査業務を一から学んでもらうのは大変だ。

開催概要

タイトル中小企業もAIを活用できる!~検査工程に要する時間を40%削減~
対 象AI導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方
※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く
日 時2021年7月16日(金)14:00~15:55
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。(会場開催なし)
定 員100名(先着順)
申込締切2021年7月15日(木)17:00

プログラム

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-14:45
中小企業におけるAI導入の活用・促進 ~経済産業省の取組と事例紹介~

金杉 祥平

経済産業省 商務情報政策局
情報技術利用促進課 課長補佐

プロフィール

2006年に経済産業省に入省。電気事業制度のルール整備や1Fの廃炉推進に従事し、2021年5月から現職。

情報技術利用促進課では、数理・データサイエンス・AIを応用して問題を発見し解決する、Project Based Learningを中心とした課題解決型AI人材育成事業(AI Quest)を担当。

14:45-15:25
外観検査工程におけるAI導入の実際

吉住 研

株式会社ヨシズミプレス
専務取締役

プロフィール

日本工業大学付属高校(現日本工業大学付属駒場高校)を卒業後、同社に入社。
先代の下で金型技術を学ぶ。3D CADとマシニングセンタをいち早く導入し、複雑金型の精度を向上させる。
また、それまで社内になかった深絞りや板鍛造技術を習得し、切削部品のプレス化や、
2部品を1部品化などVE提案を基本とする営業に取り組み、試作開発から大量生産までの一貫体制を確立。
近年ではデザイナーと組み商品開発に着手するなど、プレス加工の可能性に挑戦している。

15:25-15:55
公社事業紹介

申込方法

申込は締め切りました

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
    「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomミーティングの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント(アプリ)」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
    Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)、「Zoomクライアント(アプリ)」は、以下のURLからダウンロード可能です。
    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)、「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
    「個別相談会」に参加される方(初めての方)はご確認ください。
    当日はチャットもご利用いただけます。
    ※詳しくは【こちら】をご参照ください。
  • 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
    ※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。


※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当

TEL: 03-3251-7917

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp



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