2021.9.14
【終了】
2021年10月5日（火）開催
IoT導入でデジタル化を進めよう！～生産管理情報の一元化・可視化で業務効率UP！～
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
技術が発展し、中小企業でもIoT技術を実用化＆利用しやすくなっています。
本セミナーでは、生産設備の稼働率UPにIoT技術を導入し効果がでている企業の
事例をご紹介します。この機会に導入を進めてみてはいかがでしょうか。
下記のようなお悩みを抱えている方に特におすすめです。
・IoTを導入したいがどう進めていけばいいのかわからない…
・IoTを導入した会社がぶつかった壁や苦労した点を知りたい！！
・IoTを導入する前にどのようなことに気を付ければいいのか知りたい！！
開催概要
| タイトル | IoT導入でデジタル化を進めよう！ ～生産管理情報の一元化・可視化で業務効率UP！～ |
| 対 象 | IoT導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
| 日 時 | 2021年10月5日（火）10:00～12:00 （9:50～入室可能） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。（会場開催なし） |
| 定 員 | 100名（先着順） |
| 申込締切 | 2021年10月4日（月）12:00 |
プログラム
10:00-10:05
ガイダンス
10:05-10:55
中小企業におけるIoTシステム導入のポイント【事例に学ぶ】
浅井 鉄夫
株式会社浅井コンサルティングオフィス
代表取締役社長
プロフィール
千葉県船橋市在住。外資系コンピュータメーカにてお客様担当SEを約20年勤める。
ソリューション専門職営業担当部長経歴後、独立。
現在は主として製造業をはじめとした業務プロセス改革とIT改革を通しての「IT経営」実践の支援、経営計画とITの融合の支援・事業承継の伴走型支援、事業承継支援・助成金(補助金)申請支援、各種(情報セキュリテー/IT経営等)セミナー講師などを行う。
(公財)東京都中小企業振興公社等に専門家登録し、主として中堅・中小企業の経営改革とIT改革の支援を、ITコーディネータ協会の理事も務めており幅広い分野で活躍をしている。
10:55-11:45
IoT実績収集システムの有効活用による機械の予防保全と品質の安定化
佐増 佳典
ニホンハンダ株式会社
製造部 次長
プロフィール
学卒後、大手電機メーカーへ入社。
国内・海外工場の新規モデルの製造ラインの立ち上げエンジニア。
品質向上・生産性向上のプロジェクトマネージメント業務を担当。
その後、20１9年ニホンハンダ(株)に入社
製造部 生産技術や品質改善・生産性向上を担当。(現職)ニホンハンダ(株)船橋工場 製造部次長。
11:45-12:00
公社事業紹介
申込方法
※募集は締切ました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomミーティングの参加方法は２つあります。
「(1)Zoomクライアント（アプリ）」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)、「Zoomクライアント（アプリ）」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)、「Zoomウェブクライアント（webブラウザ）」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント（アプリ）」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp