2021.9.22
【終了】
2021年10月22日(金)開催
中小小売・卸売業もAIを活用できる!
~在庫管理・需要予測のデジタル化の実際~
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
小売業・卸売業の方必見のセミナーです。
小売・卸売業界におけるAI活用の可能性に迫るとともに、ホームセンターグッデイが、
これまで蓄積したデータを独自のやり方で可視化し、現場改善した事例に迫ります。
グッデイはAIの活用で、16%の平均在庫削減を実現しています。
・小売、卸売の業務をデジタル化したい
・デジタルやAIを活用して、在庫管理の効率化を図りたい
・AIで需要予測を行いたい
開催概要
タイトル | 中小小売・卸売業もAIを活用できる! ~在庫管理・需要予測のデジタル化の実際~ |
対 象 | AI導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
日 時 | 2021年10月22日(金)14:00~16:00 |
費 用 | 無料 |
場 所 | 「東京くらしのフェスティバル」内 東京都立産業貿易センター 台東館8F 第2会議室 ※オンライン開催に変更になる場合があります (オンライン開催になった場合は、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします) ■東京都立産業貿易センター台東館へのアクセス https://www.sanbo.metro.tokyo.lg.jp/taito/access/ ■東京くらしのフェスティバル2021(展示商談会)とは https://www.tokyo-kosha.or.jp/kurafes/index.html |
定 員 | 70名(先着順) 感染症対策を徹底のうえ、定員150名収容会議室にて、 |
申込締切 | 2021年10月19日(火)17:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-14:55
中小小売・卸売業のAI導入・活用の可能性を探る
~経済産業省の取組と事例紹介~
金杉 祥平
経済産業省 商務情報政策局
情報技術利用促進課 課長補佐
プロフィール
2006年に経済産業省に入省。電気事業制度のルール整備や1Fの廃炉推進に従事し、2021年5月から現職。
情報技術利用促進課では、数理・データサイエンス・AIを応用して問題を発見し解決する、Project Based Learningを中心とした課題解決型AI人材育成事業(AI Quest)を担当。
14:55-15:45
ホームセンターグッデイにおけるデジタル活用方法
柳瀬 隆志
嘉穂無線ホールディングス(株)
代表取締役社長
(株)グッデイ 代表取締役社長
(株)カホエンタープライズ 代表取締役社長
プロフィール
1976年生まれ。
東京大学経済学部卒業後、2000年三井物産入社。
2008年ホームセンター「グッデイ」を運営している家業である嘉穂無線(株)(のちの(株)グッデイ)入社。
営業本部長・副社長を経て2016年6月、嘉穂無線ホールディングス(株)、及び(株)グッデイ代表取締役社長就任。
2017年4月、クラウド活用やデータ分析事業の(株)カホエンタープライズ代表取締役社長就任。
15:45-16:00
公社事業紹介
申込方法
※申込は締切ました。
※オンライン開催になった場合は、Zoomを使用いたします
- オンライン開催になった場合は、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomミーティングの参加方法は2つあります。
「(1)Zoomクライアント(アプリ)」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)、「Zoomクライアント(アプリ)」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)、「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp