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2022.11.07

【終了】
2022年12月1日(木)開催
中小企業とロボット新時代
~生き残りからRX(ロボットトランスフォーメーション)まで~

※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。

中小企業で役に立つロボット導入にフォーカスしたセミナー

※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。

中小企業が自社の業務にロボットを適用していくためには?

かつては、「人間でないとだめ」と考えられてきた職人的な作業領域にも、
ロボットを適用する事例が出てきています。
そうした事例を交え、中小企業で役に立つロボット導入にフォーカスした
セミナーです。

以下のような方におすすめです。
・ロボットに興味がある方
・ロボットの活用イメージがわかない方
・人手不足解消や効率化をしたい方
・技術的な作業等を人からロボットへ転換しようと考えている方

…など、皆様のご参加をお待ちしております。

開催概要

タイトル中小企業とロボット新時代
~生き残りからRX(ロボットトランスフォーメーション)まで~
対 象DX化に取組み中の都内に事業所を有する中小企業の方
※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く
日 時2022年12月1日(木)14:00~16:00
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施します。(会場開催なし)
定 員100名(先着順)
申込締切2022年11月30日(水)13:00

プログラム

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-14:35
製造業・非製造業の枠を超えたロボット活用の新しい形
~中小企業のロボット活用~

森山和道氏 中小企業で役に立つロボット導入にフォーカスしたセミナー

森山 和道 氏
サイエンスライター

プロフィール

NHKディレクターを経て1997年からフリーライター。科学技術分野全般を取材する。近年はロボット関連が多い。

14:35-15:05
技術承継とロボット

吹野豪氏 中小企業で役に立つロボット導入にフォーカスしたセミナー

吹野 豪 氏

リンクウィズ株式会社 代表取締役

プロフィール

静岡県浜松市出身。新規事業開発担当や外資系玩具販売会社等で業務に携わったあと、2015年3月にリンクウィズ株式会社設立、代表取締役就任。「人の業を受け継ぐロボティクスで働き方を革新する」をミッションに、製造業向けインテリジェントロボットシステムソフトウェアの開発・販売等を行い、ロボットの知能化を推進し、ロボット産業の拡大に貢献している。

15:10-16:00
座談会:中小企業ならではのロボットの使い方とは?

森山和道氏 & 吹野豪氏
モデレーター:原広仁氏

原広仁氏 中小企業で役に立つロボット導入にフォーカスしたセミナー

原 広仁 氏

株式会社カンブリアン・プロジェクト 代表取締役
公社ロボット相談窓口 相談員

プロフィール
日本ユニシス株式会社を経て独立。案内ロボット、RFID棚卸ロボットと画像認識、自 然言語処理等のAI機能やクラウドサービスを組み合わせたサービスロボット実用化が専門。

16:00-16:05
公社事業紹介

申込方法

※募集は終了いたしました。

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomウェビナーの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
    ※詳しくは【こちら】をご参照ください。
  • 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。(古いバージョンですと、繋がらない場合がございます)

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。


※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課

TEL: 03-3251-7917

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp