2023.08.09
【終了/Webセミナー】2023年9月12日（火）開催
バックオフィスの改革で人的資本を最大活用！
～圧倒的な成果を生み出すDX戦略～
※ 本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※ オンライン開催で実施いたします。
バックオフィス業務のDX推進で、
生産性が圧倒的に高まることをご存じでしたか？
本セミナーは、以下のような認識をお持ちの
中小企業の経営層の方、プロジェクト担当者様等におすすめです。
・バックオフィス業務のDXは優先度が低いと思っていた
・バックオフィス業務の生産性を「劇的に」上げたい
・単純作業ではなく付加価値の高い業務に人的資本を投入したい
皆様のご参加をお待ちしております。
開催概要
| タイトル | バックオフィスの改革で人的資本を最大活用！ ～圧倒的な成果を生み出すDX戦略～ |
| 対 象 | DX化に取組み中の都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
| 日 時 | 2023年9月12日（火）14:00～16:00 （13:50～入室可能） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施します。（会場開催なし） |
| 定 員 | 100名（先着順） |
| 申込締切 | 2023年9月11日（月）13:00 |
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-15:05
【事例】経営者主導のDX戦略と成果を語る
森川 毅 氏
株式会社モリカワ 代表取締役社長
プロフィール
1979年東京生まれ。「会社経営の一番の目的は継続する事」を信念とし、受け取ったバトンを確実に次の世代に渡す事を自らの使命と定め、38歳の時に3代目として事業を継承。
会社を継続させる為に、変化を恐れず、常にチャレンジする姿勢を自ら貫き、日々奮闘中。
中小企業最大の財産は人財であると考え、人財を最大限活かす為、DX戦略を推進させている。
15:10-15:50
【概論】バックオフィス業務におけるDX推進のキーポイント
松尾 利彦 氏
プレアライブコンサルティング 代表
中小企業診断士／情報処理技術者（ITストラテジスト、システムアーキテクト、
プロジェクトマネージャ、データベース
スペシャリスト）
プロフィール
東京都在住。情報システム業界にて20年以上、営業、システムエンジニア、ITコンサルタントとして従事する。在職中は、生産、販売、会計、営業支援・顧客管理を中心とした、企業の主要な業務に対するITの企画、開発、導入を経験。
また、中小企業診断士として中小企業に対する経営診断や経営計画の策定、生産性向上の支援にも携わる。2021年に独立。現在は中小企業個々の実状に則した課題解決をポリシーとして、中小企業の経営とITの導入・活用を支援している。
15:50-16:00
公社事業紹介
申込方法
※ 募集は終了いたしました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomウェビナーの参加方法は２つあります。
「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。(1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】(2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
- 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント（アプリ）」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。（古いバージョンですと、繋がらない場合がございます）
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課
TEL: 03-3251-7917
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp