2022.06.28
【募集終了/Web講座】2022年7月28日(木)ほか4日間開催 第1回人材育成講座「自動化・ロボット化の教科書 2022~中小企業の実態に即した自動化・ロボット化の基本から実践力を習得する~」
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
この講座は、以下のような企業様を対象としています。
・工場の自動化・ロボット化に真剣に取り組みたいが、知識のある人材がいない
・自動化のレイアウト構想設計から、設備仕様を取りまとめることのできる知識や技術を身に付けたい
・ロボット導入のプロジェクトを切り盛りする社内人材を育成するため、「自動化の設備購入仕様書」を自分たちで作成できるレベルになりたい
是非お申し込みください。
開催概要
タイトル | 自動化・ロボット化の教科書 2022 ~中小企業の実態に即した自動化・ロボット化の基本から実践力を習得する~ |
対 象 | ロボット導入に関心のある、都内に事業所を有する中小企業かつ製造業の技術者、監督者、管理者の方 ※貴社の課題解決のための自動化・ロボット化の仕様書を作成し、共有していただきます |
日 時 | 2022年 7月28日(木)、8月5日(金)・10日(水)・19日(金)の4日間 毎回 13:30~17:00 ※少なくとも1名様は全4日間への参加が必須です |
費 用 | 無料 |
場 所 | Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。 (会場開催なし) |
定 員 | 20社(1社2名まで) ※うち1名は全4日間への参加必須 |
申込締切 | 2022年7月25日(月) |
講師
村山 省己
東京都中小企業振興公社
デジタル技術アドバイザー
東海大学機械工学科 非常勤講師
TSF自動化研究所 代表
プロフィール
(株)日立製作所工機部長、日立オートモティブシステムズ(株)投資計画部長を歴任。NC工作機械・自動車部品生産設備の設計開発に従事し、数々の自動化設備設計開発に携わる。
国家検定である「機械・プラント製図」の検定委員を長年経験。
国内・海外向け自動化ライン等、投資の最適化について幅広い生産技術の知見を有する。2016~2019年東海大学教授、2019年自動化研究所創設。
8月19日(金)のみ
友井 貴大
株式会社ダイヘンテクノサポート
FAロボットSE本部 東日本SE部 課長
横浜SEセンター長
プロフィール
1997年 株式会社ダイヘン入社。
新事業開発部門のソフトウェア技術者、ロボットの技術部門、ロボットの企画部門を経て、2019年よりロボットの営業部門に配属。
当社の得意なアーク溶接ロボットを中心にお客様の工場全体の自動化に貢献できるよう、様々な工程で自動化提案を行っている。
藤野 友希
日本サポートシステム株式会社
生産本部 本部長 執行役員
プロフィール
2008年 日本サポートシステムへ入社。
フレキシブル基板の検査装置の設計・組立・加工を学ぶ。
その後中国法人の立ち上げに伴い、現地に赴任。副工場長としてサプライヤー開拓・新規顧客開拓等の営業に取り組み初年度黒字化を達成。帰国後設計部門の責任者として、自動化ラインの設計、ロボットパッケージの量産工程構築などに取り組み、3年連続で売上を拡大させる。
近年では、総合企画本部を設立し、ロボットスクールの企画立上や、新工場立上、産学連携、人材採用などの企業規模拡大に挑戦している。
プログラム
1日目 7月28日(木) | 基礎講座 13:30~17:00 「工場の生産性を向上させるために必要な自動化計画の構想から導入のプロセス」について学ぶ (ロボットを活用した生産性の高い自動化ライン構築のシナリオづくりの講座) |
2日目 8月5日 (金) | 技術講座 13:30~17:00 「ロボットの導入前にやるべき工場の改善から自動化レイアウトの検討方法」について学ぶ (作業改善から生産性の高い自動化を実現するノウハウを学ぶ講座) |
3日目 8月10日(水) | 応用講座 13:30~17:00 「ロボットを活用した自動化ラインのレイアウト設計から設備仕様書の作成」について学ぶ (ロボットを活用した生産ラインを設計するためのノウハウを身に付ける講座) |
4日目 8月19日(金) | 合同研究会 13:30~17:00 ・作成した仕様書の発表会 ・SIerなど2社を招いての仕様書レビュー、 自動化事例の紹介、ロボット導入のポイント、製品紹介、質問会 |
申込方法
※ お申込みは終了しました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
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「(1)Zoomクライアント(アプリ)」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
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申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
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- 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
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- 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp