2023.06.29
第1回デジタル人材育成講座
「ロボット導入による生産性向上の手解き
~中小企業でのロボット導入を成功させるために行うべき事項~」
※ 本Web講座は終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
本講座は、「社内のロボット導入に取り組みたい」、「ロボット導入に興味があるが、何から手を付けたら良いのかわからない」といった方向けに、具体的な方法、進め方をお話しします。
開催概要
タイトル | 「ロボット導入による生産性向上の手解き ~中小企業でのロボット導入を成功させるために行うべき事項~」 |
対 象 | ロボット導入に関心のある都内中小企業の方 ※ 大企業及びみなし大企業の方のお申し込みはご遠慮ください。 |
日 時 | 【全4日間】 2023年 Day1:7月28日(金) Day2:8月2日(水) Day3:8月4日(金) Day4:8月9日(水) 【毎回】 13:30~17:00 |
費 用 | 無料 |
開催形式 | オンライン ※ Web会議ツール「Zoom」を用いて実施します。 |
定 員 | 30社(1社2名まで) ※ 少なくとも1名様は全4日間への参加が必須です。 |
申込締切 | 2023年7月20日(木)17:00 ※ 募集終了 |
講師
永井 伸幸 氏
(一社)日本ロボットシステムインテグレータ協会
人材育成分科会 講座企画・講師担当
プロフィール
トヨタ自動車系サプライヤメーカーから、1998年ユニー(株)バイナス事業部へ転職。産業用教育に携わるとともに非常勤講師として学生の指導などを行う。バイナス法人化後は、今まで自動化が難しかった三品産業などの製造工程をロボットや画像処理を活用し自動化を実現してきた。
また、ロボットを利活用出来る人材の育成を目的に「ロボトレーナ」を開発、取締役第1営業部長としてロボット人材教育に携わる。2018年より(一社)日本ロボットシステムインテグレータ協会(旧 FA・ロボットシステムインテグレータ協会)人材育成分科会にて様々な自治体でのロボット導入支援・中小企業のロボット人材育成支援を行っている。
プログラム
Day1 7月28日 (金) | 基礎講座 13:30~17:00 「ロボット導入のステップと自社での事前準備」について学ぶ ・産業ロボットとは ・ロボット導入のステップ ・ロボット導入に向けた取り組み |
Day2 8月2日 (水) | 技術講座 13:30~17:00 「ロボットシステムとその安全」について学ぶ ・ロボットと周辺装置の基礎 ・安全 ・保守運用 |
Day3 8月4日 (金) | 応用講座 13:30~17:00 「ロボットシステムインテグレータとのコミュニケーションを円滑に行う手法」について学ぶ ・ロボット導入プロジェクトの進め方 ・要件定義、仕様定義 |
Day4 8月9日 (水) | 合同研究会 13:30~17:00 「ロボットシステムを導入するための提案依頼書の作成方法」について学ぶ ・提案依頼書の必要性 ・提案依頼書作成の実例と解説 |
申込方法
※ 募集は終了いたしました。
お申し込み完了後、講座のご視聴に関するご案内メールをお送りいたします。
なお、お申し込み内容によっては、ご受講いただけない場合がございます。
※ 講座運営の都合上、お申し込み情報は講師へ提供させて頂きます。
なお、講師へ提供したお申し込み情報は講座終了後に削除頂きます。
申込フォーム
事前にご確認ください
・ オンライン受講が可能な環境であることを確認してからお申込みください。
・以下のテストURLにアクセスし、「Zoom」のインストールができるか、
接続できるか等をご確認下さい。
テストURL: http://zoom.us/test
※テストの詳細については Zoomのヘルプ をご参照ください。
・WiFi環境では接続が不安定になる恐れがあるため、
有線(LANケーブル)の使用を推奨します。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できますが、
一部機能が限られる可能性があります。
・ 受講時には、社名・名字をZoom上で表示して頂きます。
・ 受講者同士でディスカッションして頂く場合があります。
・ 本講座において知り得た他社の一切の非公開情報について、守秘義務が生じます。
・ 講座終了後にアンケートを配信させて頂きますので、ご協力の程お願い申し上げます。
・ 受講をキャンセルされる場合はご連絡をお願いします。
・ 天災等のやむを得ない事情により、講義を中止する場合があります。
申込者情報のお取り扱いについて
・ 利用目的
1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※ 上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
・ 第三者への提供
(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
・目的1 : 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
・目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
・項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
・手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※ 目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
・ 個人情報は 「個人情報の保護に関する要綱」 に基づき管理しておりますので、
ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp