2020.09.09
【終了】【Webセミナー】2020年10月9日（金）開催
アフターコロナを乗り越える！
中小製造業のIoT活用事例セミナー
～2020年度 第3回 普及啓発セミナー(IoT)
※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
※本セミナーは終了しました。たくさんのご参加ありがとうございました。
新型コロナウイルスの感染拡大により、製造業を取り巻く環境は日々変化しており、中小製造業においても、更なる生産性向上及びリスクマネジメントを目的とした自動化、機械化等の対応が求められています。
本オンラインセミナーでは、変化に強い経営を目指す上でのIoT活用の有効性、導入のステップや具体的なツールについて、事例を通してお伝えいたします。第一部はIoTによる経営改善を実践され、同様の生産性向上を他社でも実現されている旭鉄工株式会社の木村哲也氏に、第二部は官公庁の調査研究等に携わられ、自らも中小企業でのIoT導入を支援されているウイングアーク1st株式会社の大川真史氏にご講演頂きます。
IoT活用をお考えの皆さまは、ぜひご参加ください。
開催概要
| タイトル | アフターコロナを乗り越える！中小製造業のIoT活用事例セミナー |
| 対 象 | 都内に主たる事業所がある中小企業 ※コンサルタントの方はご遠慮下さい |
| 日 時 | 2020年10月9日（金）14:00～16:30 （視聴可能開始時刻13:50） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施します。（会場開催なし） ・サポートされているブラウザは以下でご確認ください。 https://support.zoom.us/hc/ja/articles/201362023 (Internet Explorerの場合ウェビナーの視聴に問題が発生するケースがございます。) ・ZOOMアカウントの取得は必須ではありません。 ・参加予約後に送られてくるリンクをクリックすることで参加が可能です。当日リンクをクリックすると、アカウントをお持ちでない場合はセミナー参加時の表示名とメールアドレスの入力が必要になりますので、ご了承ください。 |
| 定 員 | 300名（先着順） |
| 申込締切 | 2020年10月8日（木）12:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-15:05
第1部 旭鉄工の考える、アフターコロナに向けた製造業経営
木村 哲也 氏
旭鉄工株式会社 代表取締役社長
i Smart Technologies株式会社 代表取締役社長 CEO
プロフィール
トヨタ自動車に21年勤務、技術部での開発・研究、また生産調査部でトヨタ生産方式を学び、2013年に旭鉄工に転籍。
「人には付加価値の高い仕事を」をスローガンに、IoTシステムを構築。運用の工夫を重ね、労務費を年3億円低減など大きな効果を上げる。他社でも同様の成果を上げるため「I Smart Technologies」を設立。
100社以上の導入実績のあるIoTシステムだけでなくe-learningシステムやコンサルティング業務も多く手掛ける。
著書に「Small Factory 4.0 第四次「町工場」革命を目指せ!」がある。
15:10-16:10
第2部 中小企業だから出来るIoT 進め方と活用事例
大川 真史 氏
ウイングアーク１ｓｔ株式会社 マーケティング本部 UPDATA Report調査室 主席研究員
東京商工会議所ものづくり推進委員会 学識委員
プロフィール
大学卒業後、IT企業を経て三菱総合研究所に12年間在籍し2018年1月から現職。
専門はIoT/AI等デジタル化による産業構造転換、製造業のサービス化。
東京商工会議所ものづくり推進委員会学識委員 兼 専門家WG座長、明治大学サービス創新研究所研究員、Garage Sumida主席研究員など兼務。
エンタープライズIoTLT、鋳造IoTLT、同人ハードウェアミートアップ等ものづくり系コミュニティを主催・運営。
官公庁や経済団体での講演、雑誌等への寄稿多数。
直近では共著で「AI・IoT・データ活用総覧 2019-2020」「最新マーケティングの教科書2020」（ともに日経クロストレンド編、日経BP）を刊行。
16:15-16:30
公社事業紹介
申込方法
※募集を締め切りました
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課
TEL: 03-3251-7881
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp