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2021.8.5

【終了】
2021年9月15日(水)開催
バックオフィス(社内管理)業務の生産性を上げる!~会計・労務・勤怠・営業事務などのクラウドサービス~

※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。

※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。

会計・労務・勤怠・人事・庶務等のバックオフィス業務は
事業を運営する上で欠かせない業務ですが、
紙が多く、作業が煩雑になるなど非効率になりがちです。

本セミナーはクラウドツールを導入し、
これらの課題を解決したい企業様におススメです。

・クラウドツールを導入したいが、種類が多くて選べない!
・導入しても使いこなせるイメージが湧かない!
・導入前にどのような準備をしておくべきか具体的に知りたい!

開催概要

タイトルバックオフィス(社内管理)業務の生産性を上げる!
~会計・労務・勤怠・営業事務などのクラウドサービス~
対 象ICT導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方
※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く
日 時2021年9月15日(水)14:00~16:00
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。(会場開催なし)
定 員100名(先着順)
申込締切2021年9月14日(火)12:00

プログラム

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-14:55
クラウドサービスを活用することで社内業務の改善を可能にする

髙島 卓也

髙島 卓也

株式会社ワクフリ
代表取締役

株式会社ワクトリ

プロフィール

長崎県波佐見町出身。九州の大手税理士法人や事業再生コンサル企業を経て2017年に株式会社ワクフリ設立。
中小企業の業務効率化や創業におけるITツール活用支援に特化し、経営のアドバイスを行う。全国の商工会議所や自治体とも連携、業務提携を行い、中小企業へのクラウドサービス普及に努める。クラウド活用・業務改善のプロとしてメディア出演も多数。


・一般社団法人クラウド経営協会 代表理事
・INCREF 代表
・マネーフォワードクラウドプロフェッショナル認定者
・チャットワークエヴァンジェリスト
・福岡県商工会議所エキスパート専門家
・福岡県商工会連合会エキスパート専門家
・長崎県商工会議所エキスパート専門家
・中小企業庁運営事業ミラサポ登録専門家
・福岡県経営革新センター登録専門家
・公益財団法人北九州産業学術推進機構
・佐賀県商工会議所連合会 専門家派遣事業登録専門家

14:55-15:45
サービスの比較検討が難しい! 自社に合うものがわからない!
に事例でお答えします

髙島 卓也

髙島 卓也

株式会社ワクフリ
代表取締役

髙島 卓也

プロフィール

同上

15:45-16:00
公社事業紹介

申込方法

募集は締め切りました。

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
    「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomミーティングの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント(アプリ)」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
    Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)、「Zoomクライアント(アプリ)」は、以下のURLからダウンロード可能です。
    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)、「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
    ※詳しくは【こちら】をご参照ください。
  • 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
    ※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。


※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当

TEL: 03-3251-7917

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp