2022.02.03
【終了/Webセミナー】
2022年3月3日（木）開催
デジタルの導入と採用に困ってませんか？
～いまはじめるべきDX推進と
必要な人材やスキルとは～
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
以下のような課題認識をお持ちの方向けのセミナーです。
・DXを取り組むために必要な人材とは？
・本当に必要なIT人材って誰？
・人材不足と教育不足を補う方法は？
・デジタル人材育成に必要なスキルは？
・DX推進をいますぐ始める方法は？
是非ご参加をお待ちしております。
開催概要
| タイトル | デジタルの導入と採用に困ってませんか？ ～いまはじめるべきDX推進と必要な人材やスキルとは～ |
| 対 象 | デジタル技術の導入を検討されている、 都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
| 日 時 | 2022年3月3日（木）14:00～16:00 （13:50～入室可能） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。 （会場開催なし） |
| 定 員 | 100名（先着順） |
| 申込締切 | 2022年3月2日（水）12:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-15:00
デジタル人材育成の理解と誤解
近森 満
株式会社サートプロ 代表取締役CEO
経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター
IoT検定制度委員会 事務局長
(一社)IT職業能力支援機構 代表理事
電気・電子系技術者育成協議会 副理事長
デジタル・トランスフォーメーション事業共同組合 理事
チェイノス・ジャパン株式会社 スーパーバイザー
プロフィール
大手電気メーカー入社後、米国コンピュータ研修会社を経て、ナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社代表取締役社長、株式会社UML教育研究所代表取締役社長など歴任。2006年、IT技術者の人材育成と教育支援を行う、株式会社サートプロを起業し、代表取締役CEOに就任。
時代に対応したIT人材のスキル可視化のため、IoT検定、組込みソフトウェア技術者試験、Android技術者認定、アジャイル検定、E検定など、各種制度を構築・立ち上げるコンサル事業を実施。また、IT教育サービスの提供を中心にDX、IoT、AI、セキュリティなどの人材育成・教育支援事業を推進。
15:05-15:55
事例から紐解く育成の観点
近森 満
株式会社サートプロ 代表取締役CEO
経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター
IoT検定制度委員会 事務局長
(一社)IT職業能力支援機構 代表理事
電気・電子系技術者育成協議会 副理事長
デジタル・トランスフォーメーション事業協同組合 理事
チェイノス・ジャパン株式会社 スーパーバイザー
プロフィール
同上
15:55-16:00
公社事業紹介
申込方法
※ お申込みの受付は終了いたしました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomミーティングの参加方法は２つあります。
「(1)Zoomクライアント（アプリ）」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)、「Zoomクライアント（アプリ）」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)、「Zoomウェブクライアント（webブラウザ）」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント（アプリ）」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当
TEL: 03-3251-7917
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp