2022.02.17
【終了】2022年3月15日(火)開催
サービスロボットとカスタマイズ
~使えるサービスロボットとは?~
※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
サービスロボットを自社の業務に適用したい方向けに
ロボットの専門家、実際の導入企業、ロボットメーカーの3者が
サービス導入のポイントや事例を「カスタマイズ」という切り口でご紹介します。
サービスロボットに興味がある方、
サービスロボットの活用イメージがわかない方、
人手不足解消や効率化をしたい方…など、ぜひお申込みください。
開催概要
タイトル | サービスロボットとカスタマイズ~使えるサービスロボットとは?~ |
対 象 | ロボット導入を検討されている、都内に事業所を有する中小企業の方 ※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く |
日 時 | 2022年3月15日(火)13:00~15:30 (12:50~入室可能) |
費 用 | 無料 |
場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施します。(会場開催なし) |
定 員 | 100名(先着順) |
申込締切 | 2022年3月14日(火)13:00 |
プログラム
13:00-13:05
ガイダンス
13:05-13:30
第1部 サービスロボットが根付くために
原 広仁
(株)カンブリアン・プロジェクト
代表取締役
中小企業振興公社
ロボット相談窓口専門相談員
デジタル技術アドバイザー
(ロボット分野)
プロフィール
大手SIerを経て独立。案内ロボット、RFID棚卸ロボットなど、自律走行ロボットと各種AI機能・クラウドサービス等を組み合わせたカスタマイズロボットによる業務自動化に取り組む。
13:30-14:10
第2部 カスタマイズ型サービスロボット導入事例(屋外巡回警備ロボット)
阿武 孝雄
富士防災警備(株) 取締役
プロフィール
警備事業の運営統括に加え、マンパワーに依存しない新たなビジネスモデルの開拓にも従事する中、東京都中小企業振興公社の助成金を活用し、警備ロボットの開拓、導入を主導。
14:15-15:15
第3部 カスタマイズ性が高いベースユニット移動ロボットを
小規模な導入からスタートする方法
大島 章
(株)Doog 代表取締役社長
プロフィール
前職は日立製作所の研究所で物流および搭乗型のロボットの研究開発に従事。
2012年に株式会社Doogを創業。
2015年に主力製品のサウザーを発売。機能追加、カスタマイズ性向上、シリーズ化を進めている。
取扱事業者が各社の強みを発揮したり協力できる体制を作り、個別の現場にフィットする協働運搬ロボットの導入を拡げている。
インタビュアー
原 広仁
(株)カンブリアン・プロジェクト
代表取締役
中小企業振興公社
ロボット相談窓口専門相談員
デジタル技術アドバイザー
(ロボット分野)
プロフィール
第1部と同じ
15:15-15:30
公社事業紹介
申込方法
※募集は終了いたしました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomウェビナーの参加方法は2つあります。
「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
※詳しくは【こちら】をご参照ください。 - 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。(古いバージョンですと、繋がらない場合がございます)
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)
- 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
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問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課
TEL: 03-3251-7917
E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp