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2022.02.03

【終了/Webセミナー】
2022年3月3日(木)開催
デジタルの導入と採用に困ってませんか?
~いまはじめるべきDX推進と
 必要な人材やスキルとは~

※本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。

※新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。

以下のような課題認識をお持ちの方向けのセミナーです。

・DXを取り組むために必要な人材とは?
・本当に必要なIT人材って誰?
・人材不足と教育不足を補う方法は?
・デジタル人材育成に必要なスキルは?
・DX推進をいますぐ始める方法は?

是非ご参加をお待ちしております。

開催概要

タイトルデジタルの導入と採用に困ってませんか?
~いまはじめるべきDX推進と必要な人材やスキルとは~
対 象デジタル技術の導入を検討されている、
都内に事業所を有する中小企業の方
※コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く
日 時2022年3月3日(木)14:00~16:00
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
(会場開催なし)
定 員100名(先着順)
申込締切2022年3月2日(水)12:00

プログラム

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-15:00
デジタル人材育成の理解と誤解

近森 満

株式会社サートプロ 代表取締役CEO
経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター
IoT検定制度委員会 事務局長
(一社)IT職業能力支援機構 代表理事
電気・電子系技術者育成協議会 副理事長
デジタル・トランスフォーメーション事業共同組合 理事
チェイノス・ジャパン株式会社 スーパーバイザー

プロフィール

大手電気メーカー入社後、米国コンピュータ研修会社を経て、ナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社代表取締役社長、株式会社UML教育研究所代表取締役社長など歴任。2006年、IT技術者の人材育成と教育支援を行う、株式会社サートプロを起業し、代表取締役CEOに就任。
時代に対応したIT人材のスキル可視化のため、IoT検定、組込みソフトウェア技術者試験、Android技術者認定、アジャイル検定、E検定など、各種制度を構築・立ち上げるコンサル事業を実施。また、IT教育サービスの提供を中心にDX、IoT、AI、セキュリティなどの人材育成・教育支援事業を推進。

15:05-15:55
事例から紐解く育成の観点

近森 満

株式会社サートプロ 代表取締役CEO
経済産業省 地方版IoT推進ラボ ビジネス創出事業メンター
IoT検定制度委員会 事務局長
(一社)IT職業能力支援機構 代表理事
電気・電子系技術者育成協議会 副理事長
デジタル・トランスフォーメーション事業協同組合 理事
チェイノス・ジャパン株式会社 スーパーバイザー

プロフィール


同上

15:55-16:00
公社事業紹介

申込方法

※ お申込みの受付は終了いたしました。

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施いたします。
    「Zoom」のご利用システム要件は以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomミーティングの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント(アプリ)」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。
    Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)、「Zoomクライアント(アプリ)」は、以下のURLからダウンロード可能です。
    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)、「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
    ※詳しくは【こちら】をご参照ください。
  • 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。
    ※古いバージョンですと、繋がらない場合がございます

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。


※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課 デジタル技術活用推進担当

TEL: 03-3251-7917

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp

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