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2023.10.18

【終了/Webセミナー】
2023年11月22日(水)開催
原価管理のデジタル化で収益力向上!!
~中小企業ならではの実践ステップを学ぶ~

※ 本セミナーは終了いたしました。ご参加ありがとうございました。

2023年11月22日(水)開催Webセミナー「原価管理のデジタル化で収益力向上!!~中小企業ならではの実践ステップを学ぶ~」

※ オンライン開催で実施いたします。

原価管理のデジタル化で収益力の向上を目指してみませんか?

本セミナーは、以下のような認識をお持ちの
中小企業の経営層の方、プロジェクト担当者様等におすすめです。

  • 現状の原価管理が非効率で悩んでいる
  • 原価を高い精度で把握することで、見積単価の適正化や付加価値向上に取り組みたい
  • 原価管理のデジタル化に取り組みたいが、何から始めていいかわからない

皆様のご参加をお待ちしております。  

開催概要

タイトル原価管理のデジタル化で収益力向上!!~中小企業ならではの実践ステップを学ぶ~
対 象原価管理などのデジタル化に課題を抱える都内に事業所を有する中小企業の方
 コンサルタント、支援機関、官公庁職員の方は除く
日 時2023年11月22日(水)14:00~16:00
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」を用いて実施します。(会場開催なし)
定 員100名(先着順)
申込締切2023年11月21日(火)13:00

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-15:05
【事例】経営者が原価管理のデジタル化のプロセスと成果を語る

阿部 義一 氏
株式会社特殊阿部製版所

阿部 義一 氏

  • 株式会社特殊阿部製版所 代表取締役社長

プロフィール

1962年東京生まれ。芝浦工業大学卒業後、化学メーカー系商社に入社。営業職として勤務。
1990年、父が創業者である特殊阿部製版所に入社。
営業として新規開拓と既存顧客深耕を8年間経験した後、1998年、2代目社長に就任。
座右の銘は「六月火雲飛白雪」。趣味はジョギング、楽器演奏、神輿、食べ歩き。

15:10-15:50
【概論】原価管理のデジタル化の手順とポイント

鬼澤 健八 氏
一般社団法人中小企業IT経営センター

鬼澤 健八 氏

  • 一般社団法人中小企業IT経営センター 代表理事
  • ITコーディネータ

プロフィール

ミサワホーム及びグループのゼネコンで約20年、営業や経理の実務からIT活用と経営の管理業務まで幅広く経験。もっとIT活用に特化するために退社。
(財)千葉県産業振興センターのITアドバイザーを経験後、ITコーディネータを取得し2005年に独立。2011年から一般社団法人中小企業IT経営センター(略称:CIMC)を設立し、中堅・中小企業に特化したIT活用支援に没頭中。
企業と一緒に解決する水先案内スタイルで、企業内に継続改善の風土が残ることを目指す。
支援企業6社が、経産省「IT経営力大賞」「攻めのIT経営中小企業百選」を受賞。

15:50-16:00
公社事業紹介

申込方法

※ 募集は終了いたしました。

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomウェビナーの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。

  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
    ※詳しくは【こちら】をご参照ください。
  • 「Zoomクライアント(アプリ)」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。(古いバージョンですと、繋がらない場合がございます)

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課

TEL: 03-3251-7917

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp