2021.02.02
【終了】【Webセミナー】
2021年3月1日（月）開催
現場から膨大な紙をなくせ！ ～2020年度 第6回 普及啓発セミナー(IoT)～
※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。
※本セミナーは終了しました。たくさんのご参加ありがとうございました。
現場の紙を減らせないかというご相談を多く頂いています。
IoTなど技術革新によるテクノロジーの進歩は、これら問題解決の選択肢を急激に増やしていますが、検討や導入にあたっては苦労されているケースが多いように感じています。
本セミナーでは「中小企業、DXのススメ。」「現場から膨大な紙をなくせ！」というテーマで公社の支援事例を中心に専門家と導入企業様が登壇し、具体的なイメージをお持ち頂けるようお伝えいたします。
是非ともご参加ください。
開催概要
| タイトル | 現場から膨大な紙をなくせ！ |
| 対 象 | 都内に主たる事業所がある中小企業 |
| 日 時 | 2021年3月1日（月）14:00～16:05 （13:50～入室可能） |
| 費 用 | 無料 |
| 場 所 | ・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施します。（会場開催なし） ※「Zoom」のシステム要件は以下でご確認ください。 https://support.zoom.us/hc/ja/articles/201362023 (Internet Explorerの場合ウェビナーの視聴に問題が発生するケースがございます) |
| 定 員 | 100名（先着順） |
| 申込締切 | 2021年3月1日（月）9:00 |
プログラム
14:00-14:05
ガイダンス
14:05-15:10
第1部 中小企業、DXのススメ。
木佐谷 康
きさたに経営法務事務所 代表、
中小企業診断士、ITコーディネーター、
行政書士
プロフィール
日本ユニシス株式会社をはじめとするIT企業に25年以上にわたり勤務し、外資系企業のマーケティングや新規事業立上のほか、上場企業の役員も歴任。
独立後は、おカネのかからないITとマーケティングを中心に中小企業のIT化や経営戦略策定、補助金活用などを支援。
登録支援機関は、東京都中小企業振興公社専門相談員、北区IoT相談員、さいたま市スマートものづくり応援隊指導者、中小企業デジタル化応援隊事業登録IT専門家、総務省テレワークマネージャー等。
主な著書に、アニモ出版「図解でわかる RPAいちばん最初に読む本」
15:10-15:55
第2部 現場から膨大な紙をなくせ！
宇津木 栄二
株式会社サーテック 取締役副社長
プロフィール
2011年、横河電機株式会社の子会社から独立する際に、現 株式会社サーテックの創業メンバーとして参画。
子会社時代は、社内のシステム管理者として従事。多品種少量生産や、L/T短縮、内製化等、改善活動にマッチした生産管理システム構築・運用に携る。
子会社からの独立後、常務取締役に就任、2014年品質保証部長を兼務、2020年より現職
15:55-16:05
公社事業紹介
申込方法
※申込は締切ました。
事前にご確認ください
- 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。
【PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidはこちら】 - Zoomウェビナーの参加方法は２つあります。
「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。
(1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。
【PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら】
(2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。 - 【こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
- 「Zoomクライアント」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。（古いバージョンですと、繋がらない場合がございます）
申込者情報のお取り扱いについて
利用目的
- 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
- 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
- ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
第三者への提供（原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。）
- 目的1 ： 当公社からの行政機関への事業報告
- 目的2 ： 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
- 項目 ： 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
- 手段 ： 電子データ、プリントアウトした用紙
- ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。
※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。
問い合わせ先
公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課
TEL: 03-3251-7881
E-mail：iot@tokyo-kosha.or.jp