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2021.02.02

【終了】【Webセミナー】
2021年3月1日(月)開催
現場から膨大な紙をなくせ! ~2020年度 第6回 普及啓発セミナー(IoT)~

※新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のため、オンライン開催で実施いたします。

※本セミナーは終了しました。たくさんのご参加ありがとうございました。

現場の紙を減らせないかというご相談を多く頂いています。
IoTなど技術革新によるテクノロジーの進歩は、これら問題解決の選択肢を急激に増やしていますが、検討や導入にあたっては苦労されているケースが多いように感じています。
本セミナーでは「中小企業、DXのススメ。」「現場から膨大な紙をなくせ!」というテーマで公社の支援事例を中心に専門家と導入企業様が登壇し、具体的なイメージをお持ち頂けるようお伝えいたします。
是非ともご参加ください。

開催概要

タイトル現場から膨大な紙をなくせ!
対 象都内に主たる事業所がある中小企業
日 時2021年3月1日(月)14:00~16:05
(13:50~入室可能)
費 用無料
場 所・本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施します。(会場開催なし)

※「Zoom」のシステム要件は以下でご確認ください。
https://support.zoom.us/hc/ja/articles/201362023
(Internet Explorerの場合ウェビナーの視聴に問題が発生するケースがございます)
定 員100名(先着順)
申込締切2021年3月1日(月)9:00

プログラム

14:00-14:05
ガイダンス

14:05-15:10
第1部 中小企業、DXのススメ。

木佐谷 康

きさたに経営法務事務所 代表、

中小企業診断士、ITコーディネーター、

行政書士

プロフィール

日本ユニシス株式会社をはじめとするIT企業に25年以上にわたり勤務し、外資系企業のマーケティングや新規事業立上のほか、上場企業の役員も歴任。

独立後は、おカネのかからないITとマーケティングを中心に中小企業のIT化や経営戦略策定、補助金活用などを支援。

登録支援機関は、東京都中小企業振興公社専門相談員、北区IoT相談員、さいたま市スマートものづくり応援隊指導者、中小企業デジタル化応援隊事業登録IT専門家、総務省テレワークマネージャー等。

主な著書に、アニモ出版「図解でわかる RPAいちばん最初に読む本」

15:10-15:55
第2部 現場から膨大な紙をなくせ!

宇津木 栄二

株式会社サーテック 取締役副社長

プロフィール

2011年、横河電機株式会社の子会社から独立する際に、現 株式会社サーテックの創業メンバーとして参画。

子会社時代は、社内のシステム管理者として従事。多品種少量生産や、L/T短縮、内製化等、改善活動にマッチした生産管理システム構築・運用に携る。

子会社からの独立後、常務取締役に就任、2014年品質保証部長を兼務、2020年より現職

15:55-16:05
公社事業紹介

申込方法

※申込は締切ました。

事前にご確認ください

  • 本セミナーは、Web会議室ツール「Zoom」のウェビナー機能を用いて実施いたします。「Zoom」のご利用システム要件は、以下のリンクでご確認いただけます。
    ※Internet Explorerの場合、視聴に問題が発生するケースがございます。

    PCはこちら】 / 【iOS、iPadOS、Androidこちら
  • Zoomウェビナーの参加方法は2つあります。
    「(1)Zoomクライアント」もしくは「(2)Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」です。Zoomのご利用が初めての方は、どちらをご利用になるかを事前にお確かめください。

    (1)「Zoomクライアント」は、以下のURLからダウンロード可能です。

    PCはこちら】 / 【iPhone / iPadはこちら】 / 【Androidはこちら

    (2)「Zoomウェブクライアント(webブラウザ)」でのご利用の場合、【こちら】から参加方法をご確認いただけます。
  • こちら】からカメラ・マイク・スピーカーのテストが行えます。
  • 「Zoomクライアント」のバージョンが、最新バージョンになっているかどうかをご確認ください。(古いバージョンですと、繋がらない場合がございます)

申込者情報のお取り扱いについて

利用目的

  1. 当該事業の事務連絡や運営管理・統計分析のために使用します。
  2. 経営支援・技術支援等各種事業案内やアンケート調査依頼等を行う場合があります。
   ※上記2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。

第三者への提供(原則として行いませんが、以下により行政機関へ提供する場合があります。)

  • 目的1 : 当公社からの行政機関への事業報告
  • 目的2 : 行政機関からの各種事業案内、アンケート調査依頼等
  • 項目 : 氏名、連絡先等、当該事業申込書記載の内容
  • 手段 : 電子データ、プリントアウトした用紙
   ※目的2を辞退される方は、当該事業担当者までご連絡ください。


※個人情報は「個人情報の保護に関する要綱」に基づき管理しておりますので、ご参照ください。

問い合わせ先 

公益財団法人東京都中小企業振興公社 総合支援部 総合支援課

TEL: 03-3251-7881

E-mail:iot@tokyo-kosha.or.jp